補聴器を検討するタイミングは人それぞれですよね。難聴には大きく分けて二つあり、ひとつは年齢があがるにつれて聞こえが悪くなる老人性難聴。二つ目は感音性難聴といいます。これは”小さい音が聞こえない・大きい音が異常に響く・不自然な音に聞こえる・聞こえているがうまく聞き取れない”などの症状のことです。
いざ補聴器購入を検討したいと思っても、費用はどれくらいなのか、どこに相談したらいいのかわからない方は多いのではないでしょうか。そこで今回は、神奈川県にある補聴器購入における医療費控除や助成制度など補聴器にまつわる注意点をご紹介していきます。
神奈川県には補聴器購入が医療費控除の対象になる場合がある
神奈川県では補聴器購入にあたって医療費控除の対象になる場合があります。
それにはまず、補聴器相談医に診てもらう必要があります。補聴器相談医とは、耳の状態や難聴の度合いからその人に合った補聴器の種類を診断してくれる医師のことをいいます。補聴器を検討している場合は、補聴器相談医がいるかどうかを事前に確認する必要がありそうですね。
その補聴器相談医から「補聴器適合に関する診療情報提供書」を貰えると、医療費控除の対象となります。
神奈川県には補聴器購入費助成制度が適用になる場合がある
では、医療費控除ではなく、購入費助成制度の仕組みを見ていきましょう。
この助成制度の目的は「障害者総合支援法による補聴器支給の対象とならない軽度・中等度難聴児の言語の習得やコミュニケーション能力の向上を支援するため」となっています。
この助成制度の対象者は
●神奈川県内に居住する18歳未満
●平均聴力レベルが両耳とも原則として30デシベル以上であって、聴覚障害を事由とする身体障害者手帳の交付対象とならないこと。
●中耳炎等の急性疾患による一時的な聴力低下ではなく、耳鼻咽喉科的治療により聴力が回復する見込みがないこと。
●補聴器の装用により、言語の習得等に一定の効果が期待できると身体障害者福祉法第15条第1項に規定する指定医等が判断した者であること。 引用：神奈川県HP
こちらは購入と修理に要する経費の助成がされますが、例外として高所得世帯に属していたり、労災など他の助成を受けている方は対象外となりますので気を付けてくださいね。
補聴器を購入する際の注意点
補聴器を検討する際は、補聴器相談医のいる耳鼻科・病院に通院して相談が一番大切になります。補聴器外来が設置されている病院であれば心強いでしょう。補聴器購入後の経過観察やメンテナンスが適正に行なわれているかなどしっかりと相談してくれますので心強いかと思います。